構造・性能・仕様

快適さの追求と高耐久で安心できる家づくり

各種認定=家の価値の証明 認定取得できる安心した家づくりをご提案します。

長期優良住宅 -標準仕様-

長期優良住宅とは、「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」の基準をクリアし、認定を受けている家のことです。加度商では、人生100年時代を見据え、お子様やお孫様の代まで安心して暮らしていただけるように長期優良住宅を標準仕様としています。

・7つの認定基準をクリア


  1. 劣化対策:数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できる高い耐久性を持つこと。
  2. 耐震性:大規模地震でも改修して継続使用できること。
  3. 維持管理更新の容易性:建物内の設備・配管について維持管理(点検・清掃・補修・更新)が容易なこと。
  4. 省エネルギー性:断熱性能などの省エネルギー性能が確保されていること。
  5. 居住環境:良好な景観、居住環境の維持等に配慮されていること。
  6. 住居面積:良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること。(一戸建ての住宅は75㎡以上。)
  7. 維持保全計画:屋根や柱、給排水設備などの定期点検の計画が策定されていること。

税制優遇

「長期優良住宅」を取得した住宅は、多くの税制措置を受けられます。

住宅ローン控除 

控除対象限度額が
3000万円

5000万円

登録免許税 

建物の保存登記にかかる税金が
1.5/1000

1/1000

固定資産税 

建物にかかる税金が
3年間1/2軽減

5年間1/2軽減

*2022年4月現在の情報につき税制措置は変更となる場合があります。

住宅ローンの金利優遇

長期優良住宅の認定があれば、住宅ローンの金利優遇が受けられます。各金融機関の商品内容にもよりますが、通常より金利が安くなるので長い支払い期間も安心です。詳しくはスタッフにご相談ください。

 


省令準耐火構造 -標準仕様-

省令準耐火構造とは、「燃えにくい木造住宅です」という国からの認定になります。安心安全面だけでなく火災保険の内容も変わってくる、大切な認定です。材料の選定と施工方法により省令準耐火住宅にすることで鉄筋コンクリート造住宅などと同じ保険料率で保険に加入することができます。

火災保険料 住宅ローンを利用する場合、火災保険に加入することが必須になり、構造によって5年ごとの保険料に大きな差が出ます。

一般の木造住宅から比べると

約半額~6割引


暑くない、寒くない、一年中快適に暮らせる家

W断熱 -標準仕様-

加度商が建てる家は、「高気密」・「高断熱」。HEAT20のG2の基準を満たしています。

HEAT20とは…断熱、遮熱といった性能の評価基準の事を言います。

UA値(外皮平均熱還流率)とは…換気の熱損失を除いた熱損失量を、床面積ではなく床、天井、開口部の面積の合計で割った値です。外皮(壁、窓、天井、床)全体からの熱の逃げにくさを表す値で、低い方が高性能を意味しています。

日本では、壁の中に充填する「内壁断熱」か外に貼る「外断熱」のどちらかが主流です。その両方のメリットを持ち合わせるのがW断熱です。Wの断熱効果で、階段やロフト、吹き抜けのある大空間を楽しみながら、快適な室内環境を実現します。

 

内断熱:セルロースファイバー 柱と柱の間等に断熱材を充填

◎柱サイズまで充填可能。

◎広く普及しているため、材料・施工費が安値。

◎断熱性能が経年劣化しにくく安定している。

新聞紙を繊維状に細かくし、ホウ酸と混合した断熱材。品質・性能・安全性に優れ、省エネ効果もあります。

断熱/防火/防音/防虫/調湿

外断熱:EPSボード 建物を外側から覆うように断熱材を施工

◎断熱材が途切れないので熱損失が少ない。

◎気密性能が高くなる。


耐震性を高め、いざという時に大切な家族と家を守る

W耐震 -標準仕様-

耐震等級3

耐震等級とは、地震の力の作用がどの程度の大きさになるまで、柱や梁などの構造躯体が傷を受けたり、壊れたりしないかを「等級」で示す判断基準です。等級は3段階に分かれ、数字が大きいほど耐震性能が高くなります。

 

阪神・淡路大震災相当の地震でも倒壊しない程度。一般の住宅の耐震性能

建築基準法の1.25倍の耐震性。病院や学校等避難場所となる建物の耐震性

日本の最高レベル。建築基準法の1.5倍の耐震性。消防署や警察署等の防災の拠点となる建物の耐震性

 

制震ダンパー(KRASOL)

大きな地震がやってくるのは、一度だけとは限りません。余震を含め、度重なる地震が発生した場合、家はダメージを蓄積し、次の揺れに耐えられない可能性があります。加度商は、耐震だけではなく「制震」の技術に着目。地震の揺れを制御する制震技術で、繰り返す地震から住まいを守ります。

建物が地震エネルギーをすべて受け止めて耐えようとするため、構造躯体へのダメージが大きく、余震や別の地震の際に本来の性能を発揮できない可能性があります。

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地震エネルギーを装置が吸収。建物の揺れが抑えられるため、構造躯体へのダメージが軽減されます。